
保険料は一時払いと分割払いがありますが、一時払いが一般的です。この保険料を積立金として運用し、その結果を年金原資として運用期間終了後に年金を受け取ります。年金は一時金として一括して受け取ることもできますし、確定年金、終身年金等、受取方法を選択することになります。
上の図は運用によって積立金が増減しながらも、運用期間終了時には払い込んだ保険料を上回るようになっていますが、下回ることもあります。それによって受け取ることのできる年金も増減します。運用期間中は死亡保障がついていて、この期間中に被保険者が死亡した(高度障害になった)場合には、死亡保険金が支払われます。死亡保険金は上の図で死亡給付金として示されているもので、運用が好調で積立金が払い込んだ保険料を上回っているときは、その額が保険金となります。一方、もし運用が思わしくなく払い込んだ保険料を下回っているときに亡くなった場合は、払い込んだ保険料と同額が保険金となります。ですから、運用期間中に被保険者が亡くなると、保険金は保険料を上回ることはあっても下回ることはありません。
近年はこのルールを年金原資にも適用して、運用の結果に最低保証をつけるタイプが多く販売されました。しかし、運用が不調となったときの生命保険会社の負担が大きくなって、変額個人年金保険から撤退する保険会社も出てきました。
変額個人年金保険は、運用期間中は死亡保障という保険機能がついているものの、長期の運用商品です。予め運用結果を保証されず、リスク商品による運用を長期間(通常は最低10年間)にわたって行います。長期間の運用だからある程度のリスクをとれるだろうという前提があります。最低保証によって購入しやすくなった面は否定しませんが、その分長期間の運用に見合ったリターンも期待できなくなったのではないかという側面もあります。
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